Features 長岡大学の特徴
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入学者選抜の方針Admission Policy
大学・学部のアドミッション・ポリシー
本学は、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)および教育課程編成の方針(カリキュラム・ポリシー)に定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能や能力、目的意識・意欲を備えた人物を求めます。
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1
高等学校までの履修内容のうち、国語を通じて、聞く・話す・読む・書くというコミュニケーション能力の基礎的な内容を身につけている人物
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2
高等学校までの学校生活におけるグループ活動や委員会活動等で他者と協働して取り組んだ経験を持ち、その中での自分の役割と成果を分析して説明することができる人物
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3
学習意欲旺盛で新しい課題に自ら挑戦できる人物
地域の課題解決に関心があり、大学で学ぶ知識や経験を地域社会で活かしたいという目的意識と、卒業後は地域をリードしたいという意欲を持つ人物を求める。
入学者選抜区分別のアドミッション・ポリシー
学校推薦型選抜(指定校制)
学校推薦型選抜(指定校制)では、高等学校段階までの学習で学力の3要素をバランスよく身に付けた人物を求め、調査書、個人面接(口頭試問含む)の結果、推薦書の内容を総合的に評価することで選抜します。
- 推薦要件として調査書の「学習成績の状況」もしくは資格・検定試験等の受験結果を確認することで基礎的な「知識・技能」を評価します。
- 個人面接の結果および推薦書の内容から、主に「思考力・判断力・表現力」と「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」を評価します。
学校推薦型選抜(公募制)
学校推薦型選抜(公募制)では、高等学校段階までの学習で学力の3要素をバランスよく身に付けた人物を求め、調査書、推薦書、小論文および個人面接(口頭試問含む)の結果を総合的に評価することで選抜します。
- 推薦要件として調査書の「学習成績の状況」もしくは資格・検定試験等の受験結果を確認することで基礎的な「知識・技能」を評価します。
- 小論文、個人面接の結果および推薦書の内容から、主に「思考力・判断力・表現力」と「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」を評価します。
総合型選抜
総合型選抜では、将来の進路に関する明確な目的意識と真摯に学び続ける主体性を有している人物を求め、調査書、入学希望理由書、個人面接(計2回、口頭試問含む)の結果、レポートの内容を総合的に評価することで選抜します。
- 調査書の「学習成績の状況」および個人面接の口頭試問の結果を確認することで、基礎的な「知識・技能」を評価します。
- 個人面接の結果および入学希望理由書、レポートの内容から、主に「思考力・判断力・表現力」と「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」を評価します。
一般選抜および大学入学共通テスト利用選抜
一般選抜および大学入学共通テスト利用選抜では、高等学校段階までの学習で優れた「知識・技能」を身に付けた人物を求め、筆記試験の得点および調査書の内容を総合的に評価することで選抜します。
- 一般選抜では国語を含む2教科、大学入学共通テスト利用選抜では2教科2科目の得点により、「知識・技能」と「思考力・判断力・表現力」を評価します。
- 調査書の内容から主に「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」を確認します。
留学生特別選抜
留学生特別選抜では、本学の教育内容を正しく理解し、異文化に対して柔軟に適応するとともに、将来の進路に関する明確な目的意識と真摯に学び続ける姿勢を有している人物を求め、筆記試験の得点および面接試験の結果を総合的に評価することで選抜します。
- 筆記試験の得点から日本語を読む・書く力および基礎的な「知識・技能」を評価します。
- 面接試験の結果から日本語を聞く・話す力を評価するとともに、留学の目的意識を確認します。
社会人特別選抜
社会人特別選抜では、大学内でのリーダー的な役割を期待して社会人としての豊富な経験や知識等を有している人物を求め、小論文試験の得点および面接試験の結果を総合的に評価することで選抜します。
- 小論文試験の得点から経済・経営に関する基礎学力・知識を評価します。
- 面接試験の結果から主に「思考力・判断力・表現力」と「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」を評価します。
3年次編入学者特別選抜
3年次編入学者特別選抜では、経済経営学部の3年次からの学びにおいて必要となる基礎的な「知識・技能」と「思考力・判断力・表現力」を有している人物を求め、経済・経営についての基礎学力・知識を問う小論文試験の得点および面接試験の結果を総合的に評価することで選抜します。
- 小論文試験の得点から経済・経営についての基礎学力・知識を評価します。
- 面接試験の結果から主に「思考力・判断力・表現力」と「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」等を評価します。
長岡大学の歴史History
明治
明治38(1905)年12月 | 女子師範学校入学の予備教育を行う私塾として斎藤女学館を創設 |
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大正
大正15(1926)年2月 | 甲種実業学校として設置認可 |
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昭和
昭和3(1928)年10月 | 長岡高等家政女学校と改称 |
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昭和19(1944)年3月 | 財団法人として認可され、財団法人長岡女子商業学校と改称 |
昭和21(1945)年3月 | 財団法人名と学校名を長岡高等家政女学校と改称 |
昭和23(1948)年4月 | 新制高等学校に転換し、長岡家政学園高等学校と改称 |
昭和26(1951)年2月 | 学校法人長岡家政学園に組織変更認可 |
昭和31(1956)年4月 | 高等学校名を中越高等学校と改称(男女共学化) |
昭和34(1959)年12月 | 学校法人名を中越高等学校と改称 |
昭和46(1971)年3月 | 学校法人名を中越学園と改称 |
昭和46(1971)年4月 | 長岡女子短期大学経済学科を開校(入学定員100人) |
昭和48(1973)年4月 | 長岡女子短期大学を長岡短期大学に改称(男女共学化) |
昭和61(1986)年4月 | 短期大学経済学科を経済専攻と経営情報専攻に専攻分離 |
平成
平成2(1990)年4月 | 短期大学に経営情報学科を開設(入学定員100人、専攻分離廃止) |
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平成3(1991)年10月 | 短期大学に地域研究センターを開設 |
平成5(1993)年4月 | 短期大学に専攻科を開設 |
平成6(1994)年4月 | 短期大学に生涯学習センターを開設 |
平成7(1995)年10月 | 短期大学創立25周年を記念しキャンパス大改修完成 |
平成13(2001)年4月 | 長岡大学産業経営学部産業経営学科開学(入学定員200人) |
平成13(2001)年9月 | 長岡技術科学大学と単位互換協定締結 |
平成13(2001)年10月 | 長岡造形大学と単位互換協定締結 |
平成14(2002)年7月 | 長岡短期大学を廃止 |
平成17(2005)年4月 | 長岡商工会議所と事業連携に関する覚書締結 |
平成17(2005)年12月 | 北越銀行と産学連携協力に関する協定締結 |
平成18(2006)年7月 | 文部科学省「現代的教育ニーズ取組支援プログラム」に「産学融合型専門人材開発プログラム-長岡方式-」が選定される |
平成19(2007)年4月 | 産業経営学部を経済経営学部に改称 同時に、産業経営学科の募集を停止し、環境経済学科と人間経営学科を開設(各学科入学定員80人) |
平成19(2007)年7月 | 文部科学省「現代的教育ニーズ取組支援プログラム」に「学生による地域活性化提案プログラム-政策対応型専門人材の育成-」が選定される |
平成19(2007)年7月 | 文部科学省「社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム」に「長岡地域産業活性化のためのMOT教育『イノベーション人材養成プログラム』」が選定される |
平成19(2007)年10月 | 長岡市との連携に関する協定書締結 |
平成19(2007)年11月 | 国民金融生活公庫長岡支店と産学連携の協力推進に関する覚書締結 |
平成20(2008)年1月 | 社団法人全国信用組合中央会と大学教育に関する相互協力についての協定締結 |
平成24(2012)年3月 | 産業経営学部産業経営学科廃止 |
平成25(2013)年8月 | 文部科学省「地(知)の拠点整備事業」(大学COC事業)に「長岡地域<創造人材>養成プログラム」が選定される |
平成26(2014)年4月 | 経済経営学部環境経済学科・人間経営学科の募集を停止し、経済経営学科を開設(入学定員80人) |
平成28(2016)年4月 | 文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業(COC+)」に選定された「『ひと・まち・しごと』創生を循環させるNIIGATA人材の育成と定着」の参加大学となる |
平成29(2017)年4月 | 長岡大学収容定員変更(320名→400名) |
平成30(2018)年1月 | 小千谷商工会議所との事業連携に関する覚書締結 見附商工会との事業連携に関する覚書締結 |
平成30(2018)年5月 | 経済経営学部人間経営学科廃止 |
平成30(2018)年9月 | 上越教育大学との連携・協力に関する協定締結 |
令和
令和2(2020)年5月 | 経済経営学部環境経済学科廃止 |
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令和4(2022)年4月 | 長岡大学収容定員変更(400名→500名) |