学部紹介Faculty
Researchers
教員紹介
教授栗井 英大KURII Hidehiro
学位：修士（経営学）（2022年3月 新潟大学）
専門、主専攻
経営戦略、ファミリービジネス、事業承継、イノベーション、第二創業
主な担当科目
経営学、企業経営研究、起業家塾、経済・経営の現場を知る1、財務戦略、地域経営、地域活性化論、ゼミナールⅠ・Ⅲ・Ⅳ
研究テーマ
- ファミリービジネスに関する研究
- 事業承継・第二創業に関する研究
- イノベーションに関する研究
研究業績
研究論文
| 令和4年3月 |
「産地振興型オープンファクトリー」による新潟県長岡地域の活性化：アクションリサーチアジェンダ 長岡大学研究論叢第20号 111-132 |
|---|---|
| 令和3年4月 |
「第二創業」に関する研究展望 長岡大学研究論叢第19号 23-39 |
| 令和2年3月 |
CAPDサイクルを活用した販売士3級指導法の研究と実践 日本商業教育学会「商業教育論集」第30集 69-76 |
| 平成31年3月 |
第四銀行・北越銀行における事業性評価による顧客関係強化の効果検証および経営統合公表後における県内企業の金融機関取引の変化に関する研究 長岡大学地域連携ブックレットNo.5 1-48 |
| 平成30年9月 |
新潟県内企業における事業承継の現状と課題 長岡大学地域連携研究センター「地域連携研究」第5号（通巻28号）別冊1-52 |
| 平成30年3月 |
新潟県内外の地域金融機関における事業承継・M&A支援の実態と課題 長岡大学地域志向教育研究ブックレットvol.2 1-39 |
プロジェクト報告書
| 令和4年11月 | 令和4年度 西蒲区景況調査・事業所実態調査報告書 |
|---|---|
| 令和3年11月 | 令和3年度 西蒲区景況調査・事業所実態調査報告書 |
| 令和2年10月 | 令和2年度 西蒲区景況調査・事業所実態調査報告書 |
| 令和元年11月 | 令和元年度 西蒲区景況調査・事業所実態調査報告書 |
| 平成30年10月 | 平成30年度 西蒲区景況調査・事業所実態調査報告書（西蒲区商工会連絡協議会からの受託調査） |
| 平成30年2月 | 分析前処理装置（PERET）の訪問リサーチとビジネスモデル構築 |
| 平成29年3月 | 材料分析の成果をあげるための精密エッチング・研磨装置開発に関する基礎調査 |
寄稿
| 令和3年1月 |
未来を拓く「オープンファクトリー」の実現を 長岡新聞 第6148号 |
|---|---|
| 令和3年1月 |
事業承継推進における地域金融の役割 月刊金融ジャーナル 2021年1月号 |
| 令和2年10月 |
商店街活性化の鍵は変化への挑戦 月刊金融ジャーナル 2020年11月号 |
| 令和元年11月 |
「産地一体型オープンファクトリー」が拓く地場産業の未来 月刊金融ジャーナル 2019年11月号 |
調査報告書
| 平成24年7月 | 財団法人新潟経済社会リサーチセンター「センター月報」 固定価格買取制度下における売電事業への参入手順と注意点 |
|---|---|
| 平成24年6月 | 同上 障害者雇用の拡大、障害者の戦力化に向けて |
| 平成23年11月 | 同上 県内製造業における太陽光発電・風力発電装置への参入動向 |
| 平成23年7月 | 同上 今夏の計画停電の回避に向けて －目指せ！電力消費▲15％－ |
| 平成23年5月 | 同上 県内における「農商工連携」の現状と課題 |
| 平成23年4月 | 同上 県内企業における効果的な省エネの取り組み方 |
| 平成22年6月 | 同上 なぜ新潟県の出生数が減少するのか ～結婚と子育てに関する調査 (3)今後の方向性について～ |
| 平成21年11月 | 同上 なぜ新潟県の出生数が減少するのか ～結婚と子育てに関する調査 (1)結婚観 |
| 平成21年4月 | 同上 「平成の大合併」の効果と課題 |
| 平成21年3月 | 同上 G8労働大臣会合の開催効果と開催実態 |
| 平成20年6月 | 同上 清酒製造業 |
| 平成20年3月 | 同上 原材料価格の上昇が企業経営に及ぼす影響について |
| 平成20年2月 | 同上 新潟県の景気の現状と先行き見通し |
| 平成19年10月 | 同上 県内の賃貸住宅の動向 |
| 平成19年9月 | 同上 新潟県中越沖地震の被害と復旧状況 |
| 平成19年4月 | 同上 ドラッグストア業界 |
| 平成19年1月 | 同上 2007年新潟県経済を占う 県内主要業界の代表者に聞く |
| 平成18年11月 | 同上 県内のマンション建設動向 |
| 平成18年10月 | 同上 新潟県の景気の現状と先行き見通し |
| 平成18年4月 | 同上 商店街の何が問題か？（後編）－今後の商店街の方向性を探る－ |
| 平成18年3月 | 同上 商店街の何が問題か？（前編）－県内商店街の実態と問題点を探る－ |
| 平成17年12月 | 同上 中越大震災から1年 ～求められる企業の地震防災体制の整備～ |
| 平成17年8月 | 同上 2007年問題（団塊の世代の退職）への対応 |
| 平成17年7月 | 同上 新潟県内における米菓製造業の現状と課題 |
| 平成16年8月 | 同上 新潟県企業動向調査 |
| 平成16年2月 | 社団法人日本経済研究センター「四半期経済予測」 企業収益・企業の構造調整、民間企業設備投資 |
| 平成15年11月 | 同上 金融、株価 |
| 平成15年8月 | 同上 雇用、賃金号 |
略歴
| 令和5年4月 | 開志専門職大学 事業創造学部「地域資源活用の事例研究」非常勤講師（現在に至る） |
|---|---|
| 令和4年10月 | 新潟大学大学院 現代社会文化研究科 共生社会研究専攻 博士課程後期課程入学 |
| 令和4年9月 | 新潟国際情報大学 経営情報学部「情報文化」非常勤講師（現在に至る） |
| 令和4年3月 | 新潟大学大学院 現代社会文化研究科 経済経営専攻 博士課程前期課程修了 |
| 令和2年4月 | 長岡大学 教授（現在に至る） |
| 平成31年4月 | 長岡技術科学大学 工学部「地域経営概論」非常勤講師（現在に至る） |
| 平成31年1月 | 新潟食料農業大学 食料産業学部「ビジネスプランニングⅡ」ビジティングフェロー（現在に至る） |
| 平成30年4月 | 長岡造形大学大学院 造形研究科「起業演習」非常勤講師（現在に至る） |
| 平成28年4月 | 悠久山栄養調理専門学校 調理専攻科「フードビジネスⅠ」非常勤講師（令和2年3月まで） |
| 平成28年4月 | 悠久山栄養調理専門学校 調理師科「フードビジネス」非常勤講師（令和2年3月まで） |
| 平成28年4月 | 長岡大学 准教授 |
| 平成24年7月 | 株式会社 第四銀行 法人営業支援部に異動 |
| 平成15年4月 | 社団法人 日本経済研究センターへ出向（平成16年3月まで） |
| 平成15年3月 | 財団法人 新潟経済社会リサーチセンターへ出向 |
| 平成9年4月 | 株式会社 第四銀行（現：株式会社第四北越銀行）に入行 |
| 平成9年3月 | 早稲田大学政治経済学部政治学科卒業 |
社会的活動
外部委員等
| 令和4年6月 | 長岡市商工部 「令和4年度長岡市イノベーション加速化補助金」審査員 |
|---|---|
| 令和3年6月 | 長岡市商工部 「令和3年度長岡市デジタルビジネスイノベーション補助金」審査員 |
| 令和3年4月 | 新潟県知事政策局 「新潟県総合計画評価委員会」委員（担当分野：産業・経済・金融）（令和4年3月まで） |
| 令和2年11月 | 新潟県産業労働部 「新潟県大規模小売店舗立地審議会」委員（現在に至る） |
| 令和2年8月 | 長岡市商工部 「令和2年度長岡市デジタルビジネスイノベーション補助金」審査員 |
| 令和2年4月 | NPO法人長岡産業活性化協会 NAZE理事（現在に至る） |
| 平成31年4月 | 新潟県金融広報委員会 金融広報アドバイザー 委嘱（現在に至る） |
| 平成31年2月 | 平成30年度”KOSEN（高専）4.0″イニシアティブ事業 外部有識者会議評価委員 |
| 平成30年2月 | 平成29年度”KOSEN（高専）4.0″イニシアティブ事業 外部有識者会議評価委員 |
| 平成29年11月 | NaDeC構想推進コンソーシアム 運営委員（現在に至る） |
| 平成28年5月 | 一般社団法人新潟県中小企業診断士協会 理事（平成30年5月まで） |
| 平成28年4月 | 新潟県福祉保健部「介護ロボット活用による機械化・自動化モデル事業」業務委託選定委員 |
| 平成22年4月 | 新潟市立中央図書館主催「起業・経営相談会」相談員（平成30年3月まで） |
講演実績
| 令和4年 | 長岡西ロータリークラブ（7月）ほか計6件 |
|---|---|
| 令和3年 | NPO法人新潟県消費者協会・新潟県金融広報委員会（2月）ほか計9件 |
| 令和2年 | 新潟市立図書館（12月）ほか計7件 |
| 平成31年 （令和元年） |
まちなかキャンパス長岡 まちなか大学院（11月～1月）ほか計10件 |
| 平成30年 | 長岡商工会議所「経営幹部スクール2018」（7月）ほか計8件 |
| 平成29年 | （株）福田組 フクダグループ役員研修会（8月）ほか計12件 |
| 平成28年 | 中小企業大学校「能力強化研修」（12月）ほか計9件 |
| 平成27年 | 第四銀行十日町支店（7月）ほか計3件 |
| 平成26年 | 新潟県中小企業診断士協会 事業承継研究会（3月） |
| 平成25年 | 新潟県中小企業診断士協会 事業承継研究会（3月） |
| 平成24年 | 新潟市福祉部（2月）ほか計2件 |
| 平成23年 | 新潟県産業政策課（3月)、新潟県経済関係機関調査研究交流会（9月）ほか計12件 |
| 平成21年 | 東北電力(株)（7月）、社団法人新潟県宅地建物取引業協会（9月）ほか計5件 |
| 平成20年 | 国土交通省 北陸地方整備局（1月）、新潟地域振興局県税部（3月）ほか計16件 |
| 平成19年 | 不動産コンサルティング協会（2月）、新潟県立教育センター（6月）ほか計16件 |
| 平成18年 | 新潟商工会議所（2月）、新潟経営者協会（8月）ほか計19件 |
| 平成17年 | 新潟県市町村総合事務組合（1月）、新潟県商工会連合会（7月）ほか計14件 |
| 平成16年 | 第四銀行中条支店（9月） |
所属学会
日本中小企業学会、日本ベンチャー学会、ファミリービジネス学会、日本商業教育学会、日本マネジメント学会、地域経営学会
