学部紹介Faculty
Researchers
教員紹介
専門、主専攻
経済政策、産業分析
主な担当科目
マクロ経済学演習、社会調査法演習、ゼミナールⅠ前、ゼミナールⅠ後、地域活性化プログラム
研究テーマ
- 経済政策効果の分析
- 産業構造分析
研究業績
著書
平成18年11月 | 年金改革の経済分析―数量モデルによる評価(共著) 日本評論社 |
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平成15年12月 | 産業空洞化はどこまで進むのか(共著) 日本評論社 |
平成13年12月 | 差止請求権の基本構造(共著) 商亊法務研究会 |
平成10年3月 | Impediments to Trade in APEC: The Case of Japan(共著) Institute of Developing Economies |
論文
令和6年1月 | 「中小企業金融における信用保証制度の役割増大のための部分保証の経済分析~定量分析に向けた予備的考察と論点整理~」 長岡大学『研究論叢』第22号 |
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令和4年3月 | 「国内工作機械産業の構造と展望についての考察-他産業との連関と産業競争力の視点から-」 長岡大学『研究論叢』第20号 |
令和3年11月 | 新型コロナ感染症の地域経済への影響規模推計~長岡市を中心とした予備的調査~ 長岡大学地域連携研究センター『地域連携研究』第8号(通巻31号) |
令和元年11月 | 「地域企業の人手不足に関する基礎調査2019」調査結果 長岡大学地域連携研究センター『地域連携研究』第6号(通巻29号) |
平成30年11月 | 地域の人手不足と雇用のイノベーションに向けて~「地域企業の人手不足に関する基礎調査2018」調査結果の報告 長岡大学地域連携研究センター『地域連携研究』第5号(通巻28号) |
平成29年12月 | プレミアム付商品券の経済効果に関する考察~下松市プレミアム付商品券の事例から~(共著) 徳山大学経済学会『徳山大学論叢』第83号 |
平成25年3月 | 周南市における経済政策の評価手法に関する研究―周南市産業連関表の推計― 徳山大学総合研究所『徳山大学総合研究所 紀要』No.35 |
平成18年11月 | 大学進学率の決定要因に関する考察~都道府県別パネルデータ分析による内部収益率アプローチの検証 長岡大学地域研究センター『地域研究』第6号(通巻16号) |
平成17年11月 | 厚生年金適用拡大のインパクトと新潟県経済への影響に関する考察 長岡大学地域研究センター『地域研究』第5号(通巻15号) |
平成16年10月 | 非正規就業者増大のもとでの厚生年金適用拡大と国民年金の経済効果(共著) 国立社会保障・人口問題研究所『季刊社会保障研究』Vol.40, No.2, Autumn(通巻165号) |
平成12年11月 | 差止請求に関する経済学的分析 総合研究開発機構『不適切な行為の差止めのための民事法的手法の研究(NIRA政策研究2000)』第13巻第11号 |
略歴
平成30年4月 | 長岡大学教授(現在に至る) |
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平成22年4月 | 徳山大学教授(平成30年3月まで) |
平成17年4月 | 長岡大学助教授(平成22年3月まで) |
平成16年4月 | 長岡大学専任講師 |
平成4年6月 | (財)国民経済研究協会入社(平成16年3月まで) |
平成元年4月 | 三和銀行(現三菱東京UFJ銀行)入社(平成4年5月まで) |
平成元年3月 | 一橋大学経済学部応用課程卒業 |
社会的活動
令和3年4月 | 山口県岩国市男女共同参画推進委員(現在に至る) |
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平成29年12月 | 山口県岩国市立地適正化計画検討協議会委員(平成30年3月まで) |
平成27年7月 | 山口県周南市まち・ひと・しごと創生戦略会議会長(平成30年3月まで) |
平成27年6月 | 山口県下松市地域創生戦略会議会長(平成30年3月まで) |
平成27年7月 | やまぐち地域創生人材育成協議会会長(平成30年3月まで) |
平成21年6月 | 長岡市 まちなかキャンパス検討委員会委員(平成22年3月まで) |
平成19年5月 | 長岡市「福祉施設」指定管理者選定委員会副委員長(平成22年3月まで) |
平成18年8月 | 長岡市福祉有償運送運営協議会委員(平成22年3月まで) |
平成16年1月 | (社)経済企画協会「ESPフォーキャスト調査」フォーキャスター(平成16年3月まで) |
平成15年4月 | 東洋経済新報社『統計月報』「エコノミストの論点」「エコノミスト・コンセンサス」回答メンバー(平成16年3月まで) |
平成9年4月 | APEC貿易障壁に関する研究会 研究委員〔アジア経済研究所・APEC Study Center 委嘱〕(平成10年3月まで) |
所属学会
日本経済学会、American Economic Association(アメリカ経済学会)、日本統計学会、キャリア教育学会