学部紹介Faculty
Researchers
教員紹介
准教授牧野 智一MAKINO Tomokazu
学位:博士(経済学)(2008年3月 名古屋大学)

専門、主専攻
財政学、地方財政
主な担当科目
財政学、金融論、ミクロ経済学演習、マクロ経済学、地域産業政策、ゼミナールⅠ前・Ⅰ後・Ⅱ後・Ⅲ・Ⅳ
研究テーマ
- 地方財政と公共政策に関する理論的分析
研究業績
著書
平成30年 | 『財政学』税務経理協会(共著) |
---|---|
平成25年 | 『スタンダードマクロ経済学』中央経済社(共著) |
平成25年 | 『スタンダードミクロ経済学』中央経済社(共著) |
平成24年 | 「自治体合併と公共施設の運営に関する理論的考察」『公共経済学研究Ⅴ』勁草書房(共著) |
論文
令和4年 | (研究ノート)「新潟市、長岡市、上越市の合併後の財政の推移」 『長岡大学研究論叢』第20号 |
---|---|
平成25年 | 「長岡地域企業の現状と成長・発展のための課題-2012アンケート調査結果からの考察-」『地域研究』第13号 |
平成23年 | 「労働地域選択の内生化と地方政府による教育投資水準」『研究論叢』第9号 |
平成22年 | 「自治体病院の運営と市町村合併」『医療経済研究』Vol.21 No.3(共著) |
平成22年 | 「中央政府・地方政府の教育投資水準と同僚効果」『経済科学』第57巻第4号 |
平成20年 | 「教育政策は地方政府か中央政府か」『経済科学』第56巻第1号 |
平成20年 | 「教育の地方分権に関する分析−住民の労働地域選択を考慮した下での中央政府と地方政府の教育投資水準−」(博士学位論文)名古屋大学 |
学会報告
平成22年 | 「市町村合併の地方財政に対する効果」生活経済学会(北海道部会、中四国部会、中部部会)(共同) |
---|---|
平成21年 | 「自治体合併と公共施設の運営に関する理論的考察」日本地方財政学会(共同) |
平成20年 | 「中央政府・地方政府の教育投資水準と同僚効果」生活経済学会第24回研究大会 、「自治体病院の運営と市町村合併」生活経済学会中部部会(共同) |
平成18年 | 「労働者の最適化行動と地域間教育競争」生活経済学会中部部会 |
平成17年 | 「労働者が移動する場合の教育水準と地域間競争」生活経済学会中部部会 |
平成16年 | 「地方財政による教育政策」日本経済政策学会中部部会 |
平成15年 | 「課税方法が地域住民移動に与える影響」生活経済学会中部部会 |
平成14年 | 「地方政府による資源配分の効率性」日本経済政策学会中部部会 |
略歴
平成28年4月 | 新潟国際情報大学非常勤講師(現在に至る) |
---|---|
平成27年4月 | 長岡大学経済経営学部准教授(現在に至る) |
平成23年4月 | 長岡大学経済経営学部専任講師(平成27年3月まで) |
平成23年4月 | 愛知学院大学商学部非常勤講師(平成24年3月まで) |
平成22年4月 | 名古屋大学大学院経済学研究科研究生(平成23年3月まで) |
平成22年4月 | 名古屋学院大学経済学部非常勤講師(平成23年3月まで) |
平成22年4月 | 名古屋学院大学商学部非常勤講師(平成23年3月まで) |
平成21年4月 | 名古屋大学大学院経済学研究科学術研究員(平成22年3月まで) |
平成21年4月 | 愛知大学経済学部非常勤講師(平成23年3月まで) |
平成21年4月 | 愛知みずほ大学短期大学部非常勤講師(平成23年3月まで) |
平成21年4月 | 岡崎女子短期大学経営実務科非常勤講師(平成23年3月まで) |
平成20年4月 | 名古屋大学大学院経済学研究科特別研究員(平成21年3月まで) |
平成20年3月 | 名古屋大学大学院経済学研究科博士後期課程修了 |
平成14年3月 | 名古屋大学大学院経済学研究科博士前期課程修了 |
平成12年3月 | 名古屋大学経済学部経済学科卒業 |
社会的活動
令和3年4月 | NPO法人長岡産業活性化協会NAZE技術部会委員(現在に至る) |
---|---|
平成25年4月 | まちなかキャンパス長岡まちなか大学・大学院分科会委員(令和3年3月まで) |
所属学会
日本経済学会、生活経済学会、日本財政学会、日本地方財政学会、日本経済政策学会中部部会