長岡大学の沿革
| 明治38(1905)年12月 | 女子師範学校入学の予備教育を行う私塾として斎藤女学館を創設 |
| 大正15(1926)年 2月 | 甲種実業学校として設置認可 |
| 昭和 3(1928)年10月 | 長岡高等家政女学校と改称 |
| 昭和19(1944)年 3月 | 財団法人として認可され、財団法人長岡女子商業学校と改称 |
| 昭和21(1945)年 3月 | 財団法人名と学校名を長岡高等家政女学校と改称 |
| 昭和23(1948)年 4月 | 新制高等学校に転換し、長岡家政学園高等学校と改称 |
| 昭和26(1951)年 2月 | 学校法人長岡家政学園に組織変更認可 |
| 昭和31(1956)年 4月 | 高等学校名を中越高等学校と改称（男女共学化） |
| 昭和34(1959)年12月 | 学校法人名を中越高等学校と改称 |
| 昭和46(1971)年 3月 | 学校法人名を中越学園と改称 |
| 昭和46(1971)年 4月 | 長岡女子短期大学経済学科を開校（入学定員100人） |
| 昭和48(1973)年 4月 | 長岡女子短期大学を長岡短期大学に改称（男女共学化） |
| 昭和61(1986)年 4月 | 短期大学経済学科を経済専攻と経営情報専攻に専攻分離 |
| 平成 2(1990)年 4月 | 短期大学に経営情報学科を開設（入学定員100人、専攻分離廃止） |
| 平成 3(1991)年10月 | 短期大学に地域研究センターを開設 |
| 平成 5(1993)年 4月 | 短期大学に専攻科を開設 |
| 平成 6(1994)年 4月 | 短期大学に生涯学習センターを開設 |
| 平成 7(1995)年10月 | 短期大学創立25周年を記念しキャンパス大改修完成 |
| 平成13(2001)年 4月 | 長岡大学産業経営学部産業経営学科開学（入学定員200人） |
| 平成13(2001)年 9月 | 長岡技術科学大学と単位互換協定締結 |
| 平成13(2001)年10月 | 長岡造形大学と単位互換協定締結 |
| 平成14(2002)年 7月 | 長岡短期大学を廃止 |
| 平成17(2005)年 4月 | 長岡商工会議所と事業連携に関する覚書締結 |
| 平成17(2005)年12月 | 北越銀行と産学連携協力に関する協定締結 |
| 平成18(2006)年 7月 | 文部科学省「現代的教育ニーズ取組支援プログラム」に「産学融合型専門人材開発プログラム－長岡方式－」が選定される |
| 平成19(2007)年 4月 | 産業経営学部を経済経営学部に改称。同時に、産業経営学科の募集を停止し、環境経済学科と人間経営学科を開設（各学科入学定員80人） |
| 平成19(2007)年 7月 | 文部科学省「現代的教育ニーズ取組支援プログラム」に「学生による地域活性化提案プログラム－政策対応型専門人材の育成－」が選定される |
| 平成19(2007)年 7月 | 文部科学省「社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム」に「長岡地域産業活性化のためのMOT教育『イノベーション人材養成プログラム』」が選定される |
| 平成19(2007)年10月 | 長岡市との連携に関する協定書締結 |
| 平成19(2007)年11月 | 国民金融生活公庫長岡支店と産学連携の協力推進に関する覚書締結 |
| 平成20(2008)年 1月 | 社団法人全国信用組合中央会と大学教育に関する相互協力についての協定締結 |
| 平成24(2012)年 3月 | 産業経営学部産業経営学科廃止 |
| 平成25(2013)年 8月 | 文部科学省「地(知)の拠点整備事業」（大学COC事業）に「長岡地域＜創造人材＞養成プログラム」が採択される。 |
| 平成26(2014)年 4月 | 経済経営学部環境経済学科・人間経営学科の募集を停止し、経済経営学科を開設（入学定員80人） |
| 平成28(2016)年 4月 | 文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業（COC+）」に採択された「『ひと・まち・しごと』創生を循環させるNIIGATA人材の育成と定着」の参加大学となる |
| 平成30(2018)年 1月 | 小千谷商工会議所との事業連携に関する覚書締結 見附商工会との事業連携に関する覚書締結 |
| 平成30(2018)年 5月 | 経済経営学部人間経営学科廃止 |
| 平成30(2018)年 9月 | 上越教育大学との連携・協力に関する協定締結 |
| 令和2(2020)年 5月 | 経済経営学部環境経済学科廃止 |